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【企業の「顔」になるような商品開発をともに。】PB商品企画・開発担当(大型雑貨店向け/販促設計まで一貫)

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本案件は募集開始から1ヶ月が経過しているため、すでに多数の応募が集まっている可能性があります。
自身の強みや提案内容を具体的に伝え、迅速なコミュニケーションを意識することで、他の応募者との差別化を図りましょう。

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【企業の「顔」になるような商品開発をともに。】PB商品企画・開発担当(大型雑貨店向け/販促設計まで一貫)

ブレーングループ株式会社

日用品・雑貨 / 広島市西区南観音3丁目12-10

この募集を行っている部署:ブレーングループ株式会社

お問い合わせ先:‐

プロへの依頼内容

  • ニーズ発掘/アイデア収集

    新規事業開発/事業企画 > 新規事業の企画/推進

  • プロトタイプの開発/検証

    新規事業開発/事業企画 > 新規事業の企画/推進

  • ディレクション/進捗管理

    新規事業開発/事業企画 > プロジェクトマネジメント(PM/PMO)

  • プロダクトビジョン/戦略の策定

    新規事業開発/事業企画 > プロダクトマネジメント(PdM)

  • プロダクト企画

    新規事業開発/事業企画 > プロダクトマネジメント(PdM)

  • ローンチ/マーケティング

    新規事業開発/事業企画 > プロダクトマネジメント(PdM)

報酬金額の目安(税抜)
50,000円〜/月
稼働時間の目安
月20時間〜月30時間 週1日〜週2日
稼働期間
応相談
活動場所
リモートワーク中心
契約形態
直請け型
「応相談」「契約形態」について

依頼背景

ブレーングループは物流・ものづくり・化粧品流通、EC販売を手掛ける複合企業で、自社PBの強化を進めています。これまで大型のバラエティチェーンや雑貨店向けに納入した実績がありますが、改めて大型雑貨店やバラエティショップに刺さるPB商品と販促設計を再構築したいと考えています。コロナ後の需要変化や円安による調達環境の変動を踏まえ、通年で売れる生活雑貨や既存の電子系製品を中心に、新商品の企画から開発・販売設計まで一貫して推進できる人材を求めています。

依頼内容・求める条件

大型雑貨店に刺さるPB商品を企画し、サプライチェーン構築から店頭導入・販促施策まで実行してください。

■業務内容
- 商品企画・アイデア出し(例:充電式湯たんぽ等の通年商材、モバイル周辺機器の差別化案)
- 国内外サプライヤー選定・交渉、見積り比較、品質・納期管理
- 法規・安全基準(PSE・輸送規制等)対応と検証計画を開発陣と検討
- パッケージ・什器・POP設計、店頭体験施策の企画・実行
- チャネル別販売設計(大型雑貨店向けの仕入条件、ECでの販売戦略)
- バイヤー向けプレゼン資料作成、サンプル手配、展示会対応、ローンチ実務
- 販売後のKPI管理(売上・在庫・回転)と改善施策立案

■こんな人と出会いたい
- 商社またはメーカーでのPB商品企画・調達の実務経験
- 大型雑貨店・バラエティチェーン向けのチャネル理解またはバイヤー接点の有無
- 原価設計、見積交渉、サプライヤー管理の実務スキル
- 法規(PSE等)・輸送規制の基礎知識と品質管理経験
- ECと店頭双方の販売設計・販促設計経験
(歓迎する経験)
- 大型量販・雑貨チェーンでの導入実績や人脈
- 電子機器(モバイルバッテリ、イヤホン等)または生活家電の企画経験
■こんな未来を目指したい
あなたの企画力と交渉力で、大型雑貨店向けに確実に届くPBラインを再構築したいと考えています。通年で売れる商品群を確立し、店頭とECの両輪で安定収益を生む仕組みを作ることで、グループ全体のブランド力と販路を拡大し、長期的な価値を取引先と地域社会に提供していきたいです。

カテゴリ・主要業務

カテゴリ
新規事業開発/事業企画
主要業務
事業企画立案

ブレーングループ株式会社

商社
広島市西区南観音3丁目12-10
資本金:
1000万円以下
上場区分:
非上場
設立年:
2005年
従業員規模:
51〜100人

事業概要

-

企業理念

-

  • 報酬は、法人会員から直接支払われます。支払い期日は、役務提供日から30日〜60日以内の振り込みが目安となりますが、稼働前に法人会員と締結する条件合意事項で内容をご確認ください。
  • 交通費や通信費等の諸経費は原則としてプロ負担となります。なお、法人会員とプロの間で別途合意した場合は、その定めが適用されます。
  • 契約に基づきプロが作成し法人会員に引き渡される全ての成果物に関する、著作権等の知的財産権を含む一切の権利については、当該成果物の引渡しをもって委託者(法人会員)に譲渡するものとします。なお法人会員とプロの間で別途合意した場合は、その定めが適用されます。
  • 記載されている金額は、源泉徴収控除前の金額が記載されており、法人会員に源泉徴収義務が発生する案件においては、実際に法人会員からプロに支払われる金額は、記載されている金額と異なる場合があります。
  • 解除事由、中途解約の際の費用・違約金についての特段の条件がある場合、「依頼内容」の欄に記載されています。
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