自社の事業や新しく事業を立ち上げる際には、事業ジャンルの市場傾向や規模を確認することがあります。自社の事業が社会にニーズがあるのか、競合他社はどのくらい多いのかなどの経済的指標を確認する際に活用されるのが、アドバンテージマトリクスです。アドバンテージマトリクスを活用することで、戦略立案や事業の方向性を的確に決断できます。

本記事では、アドバンテージマトリクスの概要や活用方法、またアドバンテージマトリクスを活用した成功事例などを解説します。

アドバンテージマトリクスとは

アドバンテージマトリクスとは業界の競争要因をヒントに、競合他社などの環境を分析し、事業の評価や方向性の意思決定などをおこなう際に用いる経営戦略のフレームワークです。1981年にボストンコンサルティンググループ（BCG）が提唱したビジネス概念で、マトリクスを用いて分析します。

「競争要因」「優位性の構築」の2軸で事業を4つのタイプに分けて、事業特性を把握するのが特徴です。

競争要因

競争要因とは競争を決する要素のことです。たとえば外食業界を例にとると、店舗の立地・価格帯・サービスの内容などが競争要因として挙げられます。またパソコンでは、メーカー・価格・CPUやメモリなどのスペックなどが競争要因となるでしょう。競争要因の数が多く複雑になると、優劣がつきにくく、競争は激化します。アドバンテージマトリクスを活用する際は、自身の事業の競争要因はいくつあるのかを事前に把握しておくと良いでしょう。

優位性構築の可能性

優位性構築の可能性とは、競争要因によって他社に対し明らかな優位性を獲得できるかを指します。優位性構築の可能性が低い場合、他社が簡単に真似できる手段しか持っておらず追い付かれやすいことを意味します。優位性構築の可能性においては、特に「規模の経済性」に効くかが着目されます。規模の経済性とは、事業規模が大きくなるほど単位当たりのコストが下がり、競争上有利になる効果のことです。競争要因を理解したうえで、優位性を構築できれば競争に勝てる可能性が高くなるでしょう。

アドバンテージマトリクス4つの事業タイプ

アドバンテージマトリクスは先ほど説明した競争要因と優位性の構築を軸に4つのタイプに事業が分かれます。自社の事業がどのタイプに分類されているか理解することで、伸ばすべき点や改善方法が明確になるでしょう。4つのタイプの特徴を解説します。詳しく見ていきましょう。

手詰まり型事業

手詰まり型業界とは、競争要因の数が少ないうえに優位性構築の可能性が小さく、競合格差のほとんどない事業が該当します。先進国のセメント業界や鉄鋼業界などが代表例です。手詰まり型事は、売上規模と収益性に関連性はなく新規参入しても収益化が困難となります。競合他社と同様のクオリティーのサービスを導入し、低価格で提供する傾向にあるため収益化が難しいでしょう。

手詰まり型事業は、特定の領域に特化したサービスを提供する特化型事業に事業を変更していくことがおすすめです。

分散型事業

分散型事業とは競争要因の数が多く、競争は激化しやすく優位性構築の可能性も小さい事業が該当します。大企業が少ない領域であり、カフェや美容室、アパレル事業などが代表例です。

規模の経済性が働きにくく、規模を拡大すると収益の維持が難しくなるため、分散型事業に分類される事業が成功を収めるには、規模を小さく保つことがポイントです。顧客の好みや趣味が関係する傾向にあるため、参入企業は顧客ファーストで事業をおこなうようにしましょう。

規模型事業

規模型事業とは、競争要因はほとんどなく競合他社も少ないため規模を拡大して収益を上げる事業が該当します。鉄鋼業や半導体業界、自動車業界などが代表例です。

規模型事業では売上規模の拡大とともにコスト削減メリットが働きます。例えば、材料を一括仕入れして、生産性を高める工夫することで低価格を実現し、売上拡大につなげます。規模を拡大すればするほど収益が上がりコストダウンできるため、多くのユーザーに利用してもらえるような戦略を立てることがおすすめです。

特化型事業

特化型事業とは競争要因の数が多い一方で、特定場面のサービスやコンテンツなど作成しやすく優位性を構築できる可能性の大きい事業が該当します。専門雑誌やWebメディア、専門機器販売などが代表例です。

特化型事業は、特定の領域に特化したサービスやコンテンツが多く、シェア率を独占できる可能性もあります。そのため、事業拡大そのものが勝因の一つになります。分散型事業と同様に企業規模や売上規模に関係なく収益を上げることが可能で、さらに事業拡大がおこないやすい事業タイプです。

特化型事業では、幅広い事業よりも一定の場面に特化した事業が多いため、取り組むジャンルでの上位を目指しましょう。

以上、アドバンテージマトリクスを活用した事業タイプの分け方を解説しました。このように事業タイプを分けることで、自社が置かれている状況や改善すべき項目が明確になります。

ではどのように事業転換を図っていくのが望ましいのでしょうか。

アドバンテージマトリクスを用いた事業転換の進め方

事業転換を進めるには、アドバンテージマトリクスを用いて事業をタイプ別に分け、自社の改善すべき内容を把握し、事業戦略立案をおこないます。

事業の分析と改善

はじめにアドバンテージマトリクスで、自社の事業や新しく展開予定の事業がどのタイプに分類されているか分析しましょう。

「競争要因の多さ」「事業の拡大による収益性」という視点で、調べると事業タイプを判断できます。競争要因の多さは、既存のサービスや事業がどの要因で他社との差別化をおこなっているかを分析すると見えてきます。

また、事業規模を拡大することで、コスト削減効果があるかを確認しましょう。規模の拡大にともなってコスト削減できるか、増幅するリスクはないかを判断できます。

自社の事業タイプに合わせて、課題の改善やときには事業転換すべきかを判断しましょう。

競合の分析と差別化

アドバンテージマトリクスを用いることで、競合他社がおこなう施策や顧客のニーズが分析できます。

例えば、競合他社が同じクオリティーのサービスを低価格で提供していた場合、価格以外の要因で差別化をおこないます。使用用途に特化したサービスや、顧客の体験を重視したサービスなど競合他社が取り組んでいない施策で差別化を図りましょう。

事業タイプの転換

アドバンテージマトリクスは、事業の方向性を見直すきっかけにもなります。例えば、手詰まり型事業の場合は優位性構築の可能性が低く、成長見込みの薄いケースが多々あります。そのため、事業撤退ではなく事業タイプの転換も戦略の一つとして挙げられるでしょう。既存の事業を特定の領域に特化して、優位性の構築ができるサービスに変更することで収益化するのです。

また、規模型事業タイプでも拡大するだけではなく、地域やターゲットを絞ったサービス展開で特化型に近い事業展開も可能となります。

属している事業タイプのなかで改善策や施策をおこなうことも可能ですが、競合他社にない特化したサービスは新しい顧客獲得にもつながります。

アドバンテージマトリクス分析による事業転換の成功事例

自社事業の方向性の再確認には、アドバンテージマトリクスを用いることが有効です。実際、アドバンテージマトリクスはさまざまな業界で活用されており、多くの業界で事業転換を成功させた例があります。今回は、アドバンテージマトリクスを用いて事業転換に成功した業界の事例を交えて解説します。

コンビニ業界／A社の事例

従来のコンビニ業界は典型的な規模型事業でした。全国的に店舗を展開しており、置いてある商品に大きな差はなく好立地な場所に店舗を構えることが成功へのカギでした。そのため特定の地域に高密度に出店するドミナント戦略で配送コストを抑え収益力を伸ばしていました。

しかし近年は、ブランド力による差別化を図るケースが増えています。例えば、近年コンビニ業界は、独自のカフェメニューやオリジナルスイーツなど、コンビニスイーツがトレンドです。

そのような中A社はターゲット層を明確にして、ある領域に特化したコンセプトの店舗転換をおこないました。商品をすべて100円でそろえたり、富裕層をターゲットにしたコンビニストアの展開にも成功しています。

美容業界／B社の事例

従来の美容業界はスタイリストにブランディング力を持たせ、属人的な戦略で事業を展開してきました。そのため、美容室ごとの優位性獲得が難しくスタイリスト頼りとなっていたそうです。

典型的な分散型事業だった美容業界ですが、B社はフランチャイズ方式を持ち込み規模型事業へと事業転換を成功させました。美容室の優位性をスタイリストという属人的なものではなく、システムやマニュアルに変えることに成功しました。

また、美容室で必要なスタイリストのブランディング力を1000円カットのサービスに持たせることにより、どこでも高品質なサービスが受けられる体制を整えています。

建設業界／C社の事例

建設業界はさまざまな業種が存在するため、一概にどの事業タイプに属するか判断できません。しかし優位性構築の可能性が低く、競争要因も少ないことから手詰まり型事業に該当しやすい業界です。

C社はもともと道路整備などの公共事業を主な事業としていました。しかし、価格競争に負けそうになったC社はM&Aを繰り返し、建築資材の提供企業へと事業転換をおこないました。また、現在は汎用工事もおこなっており素材選びの提供から工事まで一貫したサービスの提供にも成功しています。C社の道路整備といった手詰まり型事業から特化型事業へと事業転換に成功した事例と言えるでしょう。

まとめ

本記事ではアドバンテージマトリクスの定義から事業タイプの分け方、アドバンテージマトリクスを活用した事業転換の方法を解説しました。

アドバンテージマトリクスは経営フレームワークの一つのため、アドバンテージマトリクスを使用した経営戦略が正解とは限りません。しかし、アドバンテージマトリクスを用いて自社事業を俯瞰的に観察することは、現状の改善策や事業が向かうべき方向性を決めるきっかけになることは間違いありません。

本記事を参考に現在おこなっている戦略を見直すことや、アドバンテージマトリクスを有効的に活用して、新しい戦略を検討してみてはいかがでしょうか。