組織を活性化するイノベーションマネジメントの実践

開催日いつでも視聴できます参加費無料

本セミナーは2024/09/30 (月)に開催されたオンラインイベントのアーカイブ動画となります。
イベントページ:https://hipro-job.jp/corp/event/entry/E000000092/

組織を活性化するイノベーションマネジメントの実践

不確実性の高い時代では、戦略策定や組織マネジメントの手法を従来の延長線上で考えても期待する成果は得られず、イノベーションも生まれにくいです。これからは時代を先取りするとともに、メンバーの関心と熱意、アイデアを引き出し、個性や個々の力量を最大限に発揮するマネジメントが求められます。

本セミナーでは、最初に外部環境の変化をイノベーションの必要性の観点と合わせて共有するとともに、今後の企業経営のあり方について考えます。続いて、組織をマネジメントする立場にあるリーダーや管理職層とともに新たな価値づくり、イノベーティブな組織づくり、リーダーシップのあり方、「個」のモチベーションやエンゲージメント向上につながる方策を考えます。

開催概要

視聴期間いつでも視聴できます
参加費無料
用意するもの

インターネット接続が可能なPCまたはスマートフォン、タブレット

注意事項

「お申し込み」ボタンをクリックし、 登録フォームに必要事項を入力し、送信していただくことで本イベントへの申し込みが完了となります。
・本イベントでは、第三者が提供するオンラインビデオツールを利用します。
参加者は、当該ツールの利用にあたり、当該ツールの提供元が定める利用規約が適用されることに同意のうえ、本イベントに参加するものとします。
・参加者の通信環境により、オンラインビデオツールの再ログインが必要になることや、画面がフリーズし、ご参加いただけない場合もあります。
あらかじめご了承ください。
・参加者は、参加者が本イベントにおいて行った発言(オンラインビデオツールを利用して参加者が投稿したチャットなどのテキストも含む)に係る著作権について、当社に対し、世界的、非独占的、無償、サブライセンス可能かつ譲渡可能な使用、複製、配布、公衆送信、改変、編集、二次的著作物の作成、表示及び実行(宣伝告知等に利用することを含みますが、これに限りません)に関するライセンスを付与するものとします。
また、かかる使用に際して、参加者は著作者人格権を行使しないものとします。
・本イベントの録画・録音・撮影、および資料の二次利用、詳細内容のSNSへの投稿は固くお断りします。
無断利用が発覚した場合、著作権・肖像権侵害として対処させていただくことがあります。

登壇者プロフィール

植村 真樹氏

日本化粧品技術者会(元 株式会社資生堂)

植村 真樹氏

1987年に株式会社資生堂に入社以来、基礎研究、開発研究、R&Dマネジメント(戦略策定・研究テーママネジメント・HRM・組織活性化他)、総務全般業務責任者、新規事業推進責任者(関連会社経営含む)、新規事業開発責任者を経験してきました。会社方針に基づき、複数の既存事業のカーブアウトや事業撤退も主導しました。その間、イノベーションを生む組織づくりについて常に課題認識を持ちながら、現場とともにその解決に取り組んできています。 社外においては、(社)企業研究会(異業種研究会)のR&Dマネジメント交流会議で23年以上にわたり運営幹事、アドバーザーをつとめています(現在は、副コーディネーター)。毎年、約40社の部門長、部長、マネージャークラスの方々と、R&D部門の課題、人材育成やキャリア開発、組織活性化等の課題と対策等について月例研究会で議論を重ねています。2023年からは同社団法人の開発塾のコーディネーターもつとめています。その他、企業のコンサルタント(R&Dマネジメント全般・ビジネス推進等)や様々なセミナーや講演会にも登壇しています。

その他

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お問い合わせ

パーソルキャリア株式会社
HiProセミナー事務局
受付:平日10:00~19:00
TEL:0120-988-232
MAIL:hipro_corp_seminar@persol.co.jp

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【部長職以上向け】自社技術を新規事業に変えるには -エンドユーザー向け事業への展開と収益化の判断基準-
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【部長職以上向け】自社技術を新規事業に変えるには -エンドユーザー向け事業への展開と収益化の判断基準-

既存事業や既存顧客だけでは次の成長を描きにくくなるなか、自社の技術・ノウハウ・顧客基盤を活かし、エンドユーザー向けの新商品、サービス、D2C 事業を検討する企業が増えています。一方で、どの顧客課題を狙うべきか、PoC で何を検証すべきか、どの基準で事業化に進めるべきかが曖昧なまま進み、検討段階や PoC 後で止まってしまうケースも少なくありません。エンドユーザー向け市場で新規事業を 1→10 へ進めるには、技術やアイデアの有望性だけでなく、誰のどんな課題を解決し、なぜ対価を払い続けてもらえるのかを見極めることが重要です。さらに、継続購買、収益性、提供体制、スケール可能性を踏まえ、事業として成立・拡大できるかを判断する評価基準が求められます。本セミナーでは、DeNA・リクルート等で複数の新規事業立ち上げを経験し、独立後もメーカー・小売・BtoB 企業などの新規事業推進を支援してきた森田浩行氏が登壇。技術・アセット起点の新規事業をエンドユーザー向け市場で事業化するために、テーマ選定、PoC 前の検証設計、PoC 後の Go/No-Go 判断、推進体制の考え方を実務視点で解説します。「自社技術を新規事業に活かしたいが、どこから検討すべきか分からない」「PoC 後に事業化判断が進まない」と感じている方に向けて、構想段階から 1→10 フェーズまで、事業化を前に進めるための判断基準をお伝えします。このような方におすすめ⚫ 自社の技術・ノウハウ・顧客基盤を活かし、エンドユーザー向け新規事業を検討したい方⚫ 新規事業テーマを検討しているが、狙うべき市場・顧客課題や検証項目を整理できていない方⚫ PoC やテスト販売後、継続購買・収益性・スケール可能性の見立てに不安がある方⚫ 検証結果をもとに、事業化・本格投資へ進める判断基準や推進体制を整えたい方

経営戦略を実現する人事戦略と実践~人手不足時代に生産性と競争力を高める人的資本経営~
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経営戦略を実現する人事戦略と実践~人手不足時代に生産性と競争力を高める人的資本経営~

人的資本経営の重要性が広く認識されるようになり、多くの企業が取り組みを進めています。しかし、「制度や施策を導入したものの経営成果につながらない」、「組織や人材の変化を実感できない」といった課題も少なくありません。真に人的資本経営を実現するためには、外部環境や自社の状況を踏まえた現状把握に加え、経営戦略と人事戦略を一貫して設計・運用する視点が欠かせません。また、従来型の人事制度が機能しにくくなっている背景を理解し、タレントマネジメントを活かした人材活用の仕組みづくりへと転換していくことが求められています。人材不足が叫ばれる一方で、多くの企業で「人材活用不足」も問題となっているため、人手不足時代に企業の競争力を高めるための人材マネジメントが重要になってきます。そこで本セミナーでは、スターバックスをはじめ、ユニクロや大手人材派遣企業などでの豊富な人事経験をお持ちで、弊社HiProにおいてもプロ人材として多くの企業の経営戦略や人事戦略を支援されている中島篤氏をお招きし、「人的資本経営」および「タレントマネジメント」の本質と実践のポイントを体系的に解説いただきます。さらにセミナーの後半では、パーソルビジネスプロセスデザイン株式会社 執行役員の橋口真とのパネルセッションを通じて、人手不足時代に企業成長を支える組織づくりの秘訣を深く掘り下げていきます。皆さまのご参加をお待ちしております。■このような方におすすめ・施策を進めているものの、成果が出ない・方向性に迷っている方・人事制度やタレントマネジメントを根本から見直したい方・組織力強化・人材活用を経営アジェンダとして再整理したい方・専門的な知見を取り入れ、プロジェクトをスピーディに前進させたい方・社内だけではカバーしきれない領域を、外部の力も活用して強化したい方・必要なスキルや経験を柔軟に補強し、成果につながる体制を構築したい方・「人材」「組織」への投資を、より実践的に推進したいと考えている方

【部長職以上向け】需要予測から始めるSCM経営改革~生産・在庫・発注をつなぐデータ活用の実践~
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不安定な国際情勢、物価上昇、環境問題、人権問題、人手不足など、企業を取り巻く環境が厳しさを増す昨今、特にサプライチェーンへの影響が大きく、企業が生き残っていくためにSCM改革が急務となっています。しかし、変化が激しく不安定なため、これまでの勘や経験だけでは通用しなくなっており、経営判断の難易度が上がっています。予測が難しい中で迅速で適切な経営判断を行うためには、データを活用してあらゆる情報を把握・管理していく必要があります。データ活用を通して正確な需要予測やサプライチェーンの最適化が今後の鍵を握ります。そこで本セミナーでは外資系企業を中心に約30年、調達・購買、生産計画、物流などSCM領域全般で現場担当や統括責任者を務められた木内祥二氏をお招きし、実話に基づいた話をベースにデータを活用したSCM改革のポイントについてお話いただきます。グローバルに展開するメーカーの経営層やSCM関連部門の責任者の方にオススメの内容となっておりますので、皆さまのご参加をお待ちしております。■このような方におすすめ・SCM改革を進めたいが、具体的な進め方がわからない・他社事例を知って自社の改革で参考にしたい・データを上手く活用できていない・世の中の動きに合わせてサプライチェーンを最適化したい・無駄を省いたサプライチェーンの構築をしたい

【部長職以上向け】自社技術を新規事業に変えるには -エンドユーザー向け事業への展開と収益化の判断基準-
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経営戦略を実現する人事戦略と実践~人手不足時代に生産性と競争力を高める人的資本経営~
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