People&Strategy NextEra アーカイブ視聴 Episode5 ダイバーシティは戦略だ ―異論が、組織を強くする【Episode1〜4も同時視聴可能】

開催日いつでも視聴できます参加費無料
People&Strategy NextEra アーカイブ視聴 Episode5 ダイバーシティは戦略だ ―異論が、組織を強くする【Episode1〜4も同時視聴可能】

「People & Strategy NextEra」は、次の時代――NextEraにおいて、人材戦略がどのように企業の成長と価値を導くのかを、CHROや経営リーダーが集い探っていく特別企画です。 

経営の軸足が、資本から人へと移りつつある今、優秀な人材を囲い込む時代は終わり、企業の垣根を越えて知が行き交う時代へと変化しています。副業や越境といった動きは、もはや個人の挑戦ではなく、企業戦略そのものの一部になりつつあります。   

本企画では全6回のセミナーを通じて、人的資本経営、リーダー育成、多様性、越境、キャリア自律など、次世代の人事戦略を多角的に捉え、点ではなく「全体像」として人と組織の未来を描いていきます。 

本ページからお申し込みいただくことで、Episode1からEpisode5までを全てご視聴いただけます。 

【Episode5】 
「ダイバーシティは戦略だ - 異論が、組織を強くする」  

人的資本が企業価値を左右する時代において、ダイバーシティは理念ではなく、企業の競争力を左右する経営戦略です。 

Episode5では、電通グループ グローバルCHROの谷本美穂氏、三井住友トラストグループ 執行役専務CHROの藤沢卓己氏を迎え、経営の中枢でダイバーシティをどう位置づけ、実装していくのかを議論します。 

GE・Googleで組織変革を推進してきた谷本氏のグローバル視点と、日本の大規模金融グループで人材戦略を担う藤沢氏の実践知を交差させながら、多様性を「やっている施策」から「成果を生む力」へと転換する条件を探ります。制度や数値の議論にとどまらず、多様な人材を束ねる求心力――ビジョン、言語化、リーダーの役割に迫ります。 

【Episode4】 
「再び、世界で勝つ - 世界で勝つための人材育成」 

 日本企業は、かつて世界のトップランナーでありながら、競争の基準を国内に置くようになり、世界で勝つ力を失いつつあります。その背景には、市場や技術以上に、同質的な空気や暗黙の了解が残る組織のあり方があります。 

 Episode4では、電通グループでグローバル人事を率いる谷本美穂氏と、ソフトバンクでの人材戦略に加え、イノベンチャーや孫正義育英財団を通じて次世代・グローバル人材育成に取り組む源田泰之氏を迎え、世界で勝ち続ける組織の条件を探ります。 

 人が育ち、挑戦が循環する組織設計の本質を掘り下げます。 

【Episode3】 
「エンゲージメントを、問い直す - 測定のその先へ」   

多様な人材が企業内外を行き交う時代において、エンゲージメントは満足度や指標として管理するものではなく、組織が人を惹きつけ続けるための経営課題となっている。

本セッションでは、異なる産業でCHROとして人材戦略を率いてきた西田政之氏と、組織文化を経営の中核に据えてきた曽山哲人氏を迎え、エンゲージメントを「多様性を求心力に変える関係の設計」として捉え直す。

測定や制度だけでは捉えきれない、人が組織と関わり続ける条件とは何か。NextEraにおけるエンゲージメントの本質を掘り下げる。 

【Episode2】 
「同質性から脱却 - 変革の時代、リーダーは何を担うのか」   

人的資本が企業価値を左右する時代において、最大の経営課題の一つは「次世代リーダーをどう育てるか」です。 

Episode2では、ロート製薬や味の素で人事責任者・取締役を歴任してきた髙倉千春氏と、カゴメやいすゞ自動車など数々の企業変革を実践されてきた有沢正人氏をお招きし、次の時代に求められるリーダー像と、その育成の本質に迫ります。 

リーダーを単なる「管理者」と捉えるのではなく、多様性の時代において価値観を持ち、自ら学び続ける経営人材をどのように育てるのか。制度論に留まらない、戦略と一体化したリーダー育成のあり方を探ります。 

【Episode1】 

「なぜ日本企業は世界で勝てなくなったのか」 

世界の時価総額ランキング上位を占めていた日本企業は、現在ではTOP30から姿を消しています。その背景には、経路依存を続けてきた日本型人事の限界があるのではないか――。 

Episode1では、元 株式会社LIXILグループ執行役副社長の八木洋介氏と、法政大学大学院教授 石山恒貴氏をお招きし、「現状の否定」をテーマに、日本企業に求められる人事戦略の本質について議論。固定概念にとらわれない新たなキャリア観・組織観を提示します。 

開催概要

視聴期間いつでも視聴できます
参加費無料
用意するもの

インターネット接続が可能なPCまたはスマートフォン、タブレット

注意事項

「お申し込み」ボタンをクリックし、 登録フォームに必要事項を入力し、送信していただくことで本イベントへの申し込みが完了となります。
・本イベントでは、第三者が提供するオンラインビデオツールを利用します。参加者は、当該ツールの利用にあたり、当該ツールの提供元が定める利用規約が適用されることに同意のうえ、本イベントに参加するものとします。
・参加者の通信環境により、オンラインビデオツールの再ログインが必要になることや、画面がフリーズし、ご参加いただけない場合もあります。あらかじめご了承ください。
・参加者は、参加者が本イベントにおいて行った発言(オンラインビデオツールを利用して参加者が投稿したチャットなどのテキストも含む)に係る著作権について、当社に対し、世界的、非独占的、無償、サブライセンス可能かつ譲渡可能な使用、複製、配布、公衆送信、改変、編集、二次的著作物の作成、表示及び実行(宣伝告知等に利用することを含みますが、これに限りません)に関するライセンスを付与するものとします。また、かかる使用に際して、参加者は著作者人格権を行使しないものとします。
・本イベントの録画・録音・撮影、および資料の二次利用、詳細内容のSNSへの投稿は固くお断りします。無断利用が発覚した場合、著作権・肖像権侵害として対処させていただくことがあります。

登壇者プロフィール

八木 洋介氏

株式会社people first 代表取締役

八木 洋介氏

1955年生まれ。1980年に京都大学 経済学部 卒業、1992年にマサチューセッツ工科大学スローン経営大学院MS取得。1980年に日本鋼管株式会社(現JFEスチール株式会社)入社。1996年から1998年までNational Steel Corporationに出向(CEO補佐)。1999年に GE横河メディカルシステム株式会社入社。2000年から2004年までGE Medical Systems Asia、2005年から2008年までGE Money Asia、2009年から2012年までGE Japanにて責任者として人事などを担当。2002年より日本ゼネラル・エレクトリック株式会社取締役。2012年 株式会社住生活グループ (現 株式会社LIXILグループ )執行役副社長 人事・総務担当。Grohe, American Standard, Permasteelisaの取締役を歴任。2017年株式会社people firstを設立して、代表取締役(現任)。2017年株式会社ICMG取締役 及び 株式会社 IWNC 代表取締役会長(現任)。2020年TBS社外取締役(現任)。経済同友会幹事 人財活用委員会(2013年度)、新しい働き方委員会(2014年度)、雇用・労働市場委員会(2015、2016年度)、新産業革命と規制・法制改革委員会(2017年度)において副委員長を務める。 現在、複数の東証一部上場企業などのアドバイザーを務めている。 著書に「戦略人事のビジョン」。 活発に講演活動を行い、雑誌などに記事多数。

谷本 美穂氏

株式会社電通グループ グローバルCHRO 株式会社電通 執行役員(ヒューマンキャピタル)

谷本 美穂氏

人材サービス会社を経て2000年GEに入社。2016年よりGEジャパン 執行役員 人事部長。戦略人事、組織開発、リーダーシップ開発に携わり、グローバルリーダー育成とビジネスに寄り添い変革を起こす人事パートナーを志向してきた。日本と米国での勤務経験をもち、GEでは米国グローバル本社にて次世代人事リーダー育成プログラムの責任者をつとめた。2018年よりグーグル合同会社 執行役員 人事本部長。2023年より現職。電通グループのグローバル化を人事面で推進している。

藤沢 卓己氏

三井住友トラストグループ 執行役専務 CHRO

藤沢 卓己氏

1967年生まれ。1990年住友信託銀行入社。法人企画部長、法人アセットマネジメント企画推進部長などを歴任。三井住友トラストグループ執行役専務CHROとして、人的資本経営・人事戦略を推進。 現在は三井住友信託銀行取締役専務執行役員として資産運用事業(アセットマネジメントユニット)も担う。

源田 泰之氏

ソフトバンク株式会社 常務執行役員 兼 CHRO コーポレート統括

源田 泰之氏

1998年入社。営業を経て2008年より人事領域を担当。現在、SBイノベンチャー株式会社 代表取締役社長、SBアットワーク株式会社 取締役を務めるほか、高い志と異能を持つ若手人材を支援する公益財団法人 孫正義育英財団の事務局長も兼務。2019年には『日本の人事部 HRアワード2019』企業人事部門(個人の部)最優秀賞を受賞。

西田 政之氏

YKK AP株式会社 専務執行役員CHRO(最高人事責任者)兼人事戦略本部長

西田 政之氏

日本CHRO協会 理事/日本英語発音評価協会 理事/ネッツトヨタニューリー北大阪 取締役/十勝うらほろ樂舎 顧問 等 1987年に金融分野でキャリアを開始。米国留学を経て、内外の投資会社でファンドマネジメント、金融法人営業、事業開発に従事。2004年にマーサーへ転じ人事・経営分野へ軸足を移し、取締役COOを歴任。以降、ライフネット生命、カインズ、ブレインパッド等でCHROを務め、2025年6月より現職。日本証券アナリスト協会検定会員。MBTI認定ユーザー、幕別町森林組合員。

曽山 哲人氏

株式会社サイバーエージェント 常務執行役員 CHO

曽山 哲人氏

上智大学文学部卒。大手百貨店を経て1999年にサイバーエージェント入社。インターネット広告事業部門の営業統括を経て、2005年人事本部長に就任。2022年からは同社のプロダンスチームのオーナーも務める。2025年からスポーツパートナー事業本部長を兼任し、スポーツ事業のスポンサー企業の経営者に対して、人事戦略などのサポートも行っている。著書に「クリエイティブ人事」「若手育成の教科書」など。

髙倉 千春氏

高倉&Company 合同会社 共同代表

髙倉 千春氏

1983年農林水産省入省。92年フルブライト奨学生として米ジョージタウン大学 MBA取得。93年から組織再編、新規事業開発を内外コンサルティング・ファームで担当。99年よりファイザーJapan、2006年ノバルティス・ファーマで人材組織部部長、14年より味の素理事グローバル人事部長、20年よりロート製薬取締役、22年同CHROに就任。現在、三井住友海上火災、野村不動産、日本特殊陶業㈱で社外取締役、また、複数の日本企業の人事アドバイザーとして、人材育成、組織開発を担当。

有沢 正人氏

HR GENESIS株式会社 代表取締役 いすゞ自動車株式会社 人事担当シニアアドバイザー

有沢 正人氏

1984年協和銀行(現りそな銀行)に入行。主に人事、経営企画に携わる。2004年にHOYA㈱に入社。人事担当エグゼクティブディレクターとして全世界のHOYAグループの人事を統括。全世界共通の職務等級制度や評価制度の導入を行う。2008年にAIU保険会社に人事担当執行役員として入社。2012年にカゴメ㈱の執行役員CHOに就任、グローバル人事制度を構築、ジョブ型制度の導入等を行う。2018年より常務執行役員CHOに就任。2025年いすゞ自動車株式会社常務執行役員CHRO人事担当EVPを経て、現職。

石山 恒貴氏

法政大学大学院地域創造インスティテュート/政策創造研究科/キャリアデザイン学部 教授

石山 恒貴氏

一橋大学社会学部卒業、産業能率大学大学院経営情報学研究科修士課程修了、法政大学大学院政策創造研究科博士後期課程修了、博士(政策学)。一橋大学卒業後、NEC、GE、米系ライフサイエンス会社を経て現職。越境的学習、キャリア形成、人的資源管理等が研究領域。日本労務学会副会長、人材育成学会常任理事、人事実践科学会議共同代表、NPO法人二枚目の名刺共同研究パートナー、フリーランス協会アドバイザリーボード。 著書に『カゴメの人事改革:戦略人事とサステナブル人事による人的資本経営』(共著、2022年、中央経済グループパブリッシング)、『日本企業のタレントマネジメント』(2020年、中央経済社)、『地域とゆるくつながろう』(編著、2019年、静岡新聞社)などがある。

その他

参加者の個人情報は、【個人情報の取り扱いについて】に基づき利用します。
詳細は、申込フォームの【個人情報の取り扱いについて】 をご一読ください。

お問い合わせ

パーソルキャリア株式会社
HiProセミナー事務局
受付:平日10:00~19:00
TEL:0120-988-232
MAIL:hipro_corp_seminar@persol.co.jp

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People&Strategy NextEra アーカイブ視聴 Episode5 ダイバーシティは戦略だ ― 異論が、組織を強くする
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People&Strategy NextEra アーカイブ視聴 Episode5 ダイバーシティは戦略だ ― 異論が、組織を強くする

「People & Strategy NextEra」は、次の時代――NextEraにおいて、人材戦略がどのように企業の成長と価値を導くのかを、CHROや経営リーダーが集い探っていく特別企画です。 人的資本が企業価値を左右する時代において、ダイバーシティは理念ではなく、企業の競争力を左右する経営戦略である。本セッションでは、電通グループ グローバルCHROの谷本美穂氏、三井住友トラストグループ 執行役専務CHROの藤沢卓己氏を迎え、経営の中枢でダイバーシティをどう位置づけ、実装していくのかを議論する。GE・Googleで組織変革を推進してきた谷本氏のグローバル視点と、日本の大規模金融グループで人材戦略を担う藤沢氏の実践知を交差させながら、多様性を「やっている施策」から「成果を生む力」へと転換する条件を探る。制度や数値の議論にとどまらず、多様な人材を束ねる求心力――ビジョン、言語化、リーダーの役割に迫る。 

その品質活動は、経営成果につながっていますか -監査対応・不良削減で終わらせない、品質保証体制の再構築-
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その品質活動は、経営成果につながっていますか -監査対応・不良削減で終わらせない、品質保証体制の再構築-

ISO・IATF・VDAなどの認証を維持し、監査や品質KPIの管理、是正処置、ルール整備を続けている。それでも品質問題が形を変えて繰り返され、品質活動への投資が顧客信頼や収益性、安定供給、継続受注にどう貢献しているのかを、経営に説明できていない企業は少なくありません。こうした問題の背景には、現場の力量や品質部門の取り組みだけでは解決できない構造があります。過度な納期・原価目標、工程能力を超えた事業計画、品質部門の責任と権限の不一致、経営に届かないリスク情報、本社・事業部・工場間の曖昧な役割分担など、品質問題を生み出している経営システムそのものを見直す必要があります。本セミナーでは、規格対応や監査手法、KPI設定などの個別のHow-toではなく、品質活動を経営成果につなげる「品質経営」と「品質ガバナンス」の考え方を解説します。品質問題を繰り返す企業に共通する構造や、品質・納期・コストが衝突した際に考慮すべき経営上の論点、品質KPIを実際の意思決定につなげるための視点を、講師の実務経験と事例を交えてお伝えします。品質保証体制を品質部門内の改善にとどめず、経営・事業部門を巻き込んだ全社改革へ進めるために、品質責任者が経営に問い直すべき論点を整理する機会として、ぜひご参加ください。このような方におすすめ・監査・是正処置・ルール整備を強化しても品質問題が繰り返され、従来の取り組みに限界を感じている品質保証部長・品質本部長の方・品質活動への人員・コストが、顧客信頼、収益性、安定供給、継続受注にどう貢献しているかを経営に説明したい方・品質上の懸念を把握していても、納期・売上・投資を優先する事業部門や経営の意思決定を変えられずにいる方・本社・事業部・国内外の工場・グループ会社で責任と権限が分かれ、全社横断の品質ガバナンスが機能していないと感じている方・品質保証体制を抜本的に見直したいものの、複数部門・拠点を巻き込んだ改革を主導した経験者が社内にいない方

3Mジャパン、レゾナックで事業を率いた変革リーダーが語る ~既存事業が強い企業ほど新事業が育たない理由と、その乗り越え方~
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3Mジャパン、レゾナックで事業を率いた変革リーダーが語る ~既存事業が強い企業ほど新事業が育たない理由と、その乗り越え方~

市場環境の変化や事業ポートフォリオの見直しが求められる中、多くの製造業が「次の成長事業」の創出を経営課題として掲げています。しかし、豊富な顧客基盤や高い技術力を持つ企業ほど、新事業が思うように育たないというジレンマを抱えています。その背景には、新事業を既存事業と同じ収益性や確実性の基準で評価してしまうことがあります。本来、新事業の初期段階では、市場ニーズはあるのか、自社の強みが活かせるのか、顧客に価値を認めてもらえるのかといった不確実な要素を一つひとつ検証しながら事業を育てていくことが重要です。しかし、多くの企業では十分な検証を行う前に投資判断が求められ、有望な事業の芽が成長する前に停滞してしまうケースも少なくありません。本セミナーでは、3Mジャパン、ヘンケル、レゾナックにて事業責任者や変革推進リーダーを歴任し、半導体材料事業の成長や全社変革プロジェクトを推進してきた淺野 智之氏が登壇。大手製造業の最前線で培った経験をもとに、「既存事業が強い企業ほど新事業が育たない理由」と、その乗り越え方について解説します。既存事業の強みを活かしながら次の成長事業を創出するために、経営層や事業責任者はどのような視点を持ち、どのような意思決定や組織づくりを進めるべきなのか。事業変革の実践事例を交えながら、そのヒントをお伝えします。■こんな方におすすめ・売上100億円以上の製造業に所属する経営層、部長職以上の方・既存事業に続く次の収益の柱を模索している経営企画・事業企画部門の方・新事業の提案が社内の評価・意思決定の段階で停滞してしまうことに課題を感じている方・事業ポートフォリオ変革や組織変革を推進している責任者の方

その品質活動は、経営成果につながっていますか -監査対応・不良削減で終わらせない、品質保証体制の再構築-
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ISO・IATF・VDAなどの認証を維持し、監査や品質KPIの管理、是正処置、ルール整備を続けている。それでも品質問題が形を変えて繰り返され、品質活動への投資が顧客信頼や収益性、安定供給、継続受注にどう貢献しているのかを、経営に説明できていない企業は少なくありません。こうした問題の背景には、現場の力量や品質部門の取り組みだけでは解決できない構造があります。過度な納期・原価目標、工程能力を超えた事業計画、品質部門の責任と権限の不一致、経営に届かないリスク情報、本社・事業部・工場間の曖昧な役割分担など、品質問題を生み出している経営システムそのものを見直す必要があります。本セミナーでは、規格対応や監査手法、KPI設定などの個別のHow-toではなく、品質活動を経営成果につなげる「品質経営」と「品質ガバナンス」の考え方を解説します。品質問題を繰り返す企業に共通する構造や、品質・納期・コストが衝突した際に考慮すべき経営上の論点、品質KPIを実際の意思決定につなげるための視点を、講師の実務経験と事例を交えてお伝えします。品質保証体制を品質部門内の改善にとどめず、経営・事業部門を巻き込んだ全社改革へ進めるために、品質責任者が経営に問い直すべき論点を整理する機会として、ぜひご参加ください。このような方におすすめ・監査・是正処置・ルール整備を強化しても品質問題が繰り返され、従来の取り組みに限界を感じている品質保証部長・品質本部長の方・品質活動への人員・コストが、顧客信頼、収益性、安定供給、継続受注にどう貢献しているかを経営に説明したい方・品質上の懸念を把握していても、納期・売上・投資を優先する事業部門や経営の意思決定を変えられずにいる方・本社・事業部・国内外の工場・グループ会社で責任と権限が分かれ、全社横断の品質ガバナンスが機能していないと感じている方・品質保証体制を抜本的に見直したいものの、複数部門・拠点を巻き込んだ改革を主導した経験者が社内にいない方

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