価値観や働き方が多様化してきている昨今、企業は中長期的に成長していくために「人材」に焦点を当てた「人的資本経営」を求められています。しかし、日本企業は「人的資本経営」の実現において重要な従業員のエンゲージメントの低さが長年課題とされており、最新の調査でも141ヶ国中最下位という結果でいまだに低い状況です。

少子高齢化により人手不足も加速しているため、従業員のエンゲージメントを高めて定着してもらうことが持続的に企業が成長する上で重要ですが、多様化しているが故に対応していくことは簡単ではありません。特に多くの従業員数を抱えている大手企業や従業員数が増え続けている成長企業では、次のような構造的な課題が発生しやすくなっており、エンゲージメント向上を阻んでいます。

・従業員数に対して人事部門の人数が限られていてキャパ不足
・多様性（Z世代～ベテラン）による認識ギャップの増加
・管理職が個別相談を抱え込み疲弊
・初期サインが拾えず、離職や休職、ハラスメントが後半で噴出

また、最新の退職理由調査では「理由不明」が36.8%と最大であり、改善するために必要な従業員の本音が見えていない状況です。このような問題を解決するためには、安心して働いてもらえるように制度設計や組織づくりが必要になります。

しかし、社員の本音を把握することは簡単ではありません。そこで有効になってくる施策が社員の相談窓口となるEAP（Employee Assistance Program：従業員支援プログラム）になります。特に外部に相談窓口を設けることで周りの目を気にすることなく利用できる第三者EAPが、社員の本音をしっかり拾うために最適です。

そこで本セミナーでは、大手ファスニング企業や大手清涼飲料企業の人事部門にて経営視点で人事課題解決に努めてきた、経営共創センターCHROの藤原綾乃氏をお招きし、第三者EAPの重要性や従業員のエンゲージメント向上に向けた人事戦略と組織づくりのポイントについてお話いただきます。