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【机上論にしない人的資本経営戦略】失敗・成功事例から学ぶ経営戦略と人材戦略の連動

開催日いつでも視聴できます参加費無料

本セミナーは2024/12/18 (水)に開催されたオンラインイベントのアーカイブ動画となります。
イベントページ：https://hipro-job.jp/corp/event/entry/E000000111/

【机上論にしない人的資本経営戦略】失敗・成功事例から学ぶ経営戦略と人材戦略の連動

「人的資本経営」に対する認知度は高く、重要視する企業割合、実施企業も増加傾向です。実際に、業績との結び付け、市場評価が向上した企業も増えています。

一方で、重要性は理解していても、他社と比較して大きく遅れをとらない程度に、最低限・形式的な対応だけになってしまっている・・・といった課題を抱えている企業も多いのではないでしょうか。

「人的資本経営」を机上論にせず、実践するためには何が必要なのでしょうか。

本セミナ―では、企業価値に連動する人的資本経営戦略の共同著者であり、人材戦略を専門に多くの企業支援を実施しているパーソル総合研究所の上席主任研究員の佐々木氏をお迎えします。

・人的資本経営の現在地
・経営戦略と人材戦略の連動
・人材ポートフォリオと事業ポートフォリオの連動
・人材マネジメントポリシーの重要性

上記テーマについて、学術的な整理と共に、実践させるための具体的なノウハウ（例：うまくいかない理由は？連動実現の際に必要な手段は？など）を実例も含めて、解説いただきます。

経営・人材戦略などに課題を感じられている人事の皆様は、ぜひこの機会にご参加ください。

開催概要

視聴期間いつでも視聴できます
参加費無料
用意するもの

インターネット接続が可能なPCまたはスマートフォン、タブレット

注意事項

「お申し込み」ボタンをクリックし、 登録フォームに必要事項を入力し、送信していただくことで本イベントへの申し込みが完了となります。
・本イベントでは、第三者が提供するオンラインビデオツールを利用します。
参加者は、当該ツールの利用にあたり、当該ツールの提供元が定める利用規約が適用されることに同意のうえ、本イベントに参加するものとします。
・参加者の通信環境により、オンラインビデオツールの再ログインが必要になることや、画面がフリーズし、ご参加いただけない場合もあります。
あらかじめご了承ください。
・参加者は、参加者が本イベントにおいて行った発言（オンラインビデオツールを利用して参加者が投稿したチャットなどのテキストも含む）に係る著作権について、当社に対し、世界的、非独占的、無償、サブライセンス可能かつ譲渡可能な使用、複製、配布、公衆送信、改変、編集、二次的著作物の作成、表示及び実行（宣伝告知等に利用することを含みますが、これに限りません）に関するライセンスを付与するものとします。
また、かかる使用に際して、参加者は著作者人格権を行使しないものとします。
・本イベントの録画・録音・撮影、および資料の二次利用、詳細内容のSNSへの投稿は固くお断りします。
無断利用が発覚した場合、著作権・肖像権侵害として対処させていただくことがあります。

登壇者プロフィール

佐々木 聡氏

パーソル総合研究所 上席主任研究員

佐々木 聡氏

リクルート入社後、人事考課制度、マネジメント強化、組織変革に関するコンサルテーション、HCMに関する新規事業に携わった後、ヘイ コンサルティング グループ（現：コーン・フェリー）において次世代リーダー選抜、育成やメソッド開発を中心に人材開発領域ビジネスの事業責任者を務める。2013年7月よりパーソル総合研究所 執行役員 コンサルティング事業本部 本部長、2020年4月より現職。立教大学大学院 客員教授としても活動。

その他

参加者の個人情報は、【個人情報の取り扱いについて】に基づき利用します。
詳細は、申込フォームの【個人情報の取り扱いについて】 をご一読ください。

お問い合わせ

パーソルキャリア株式会社
HiProセミナー事務局
受付：平日10:00～19:00
TEL：0120-988-232
MAIL：hipro_corp_seminar@persol.co.jp

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その品質活動は、経営成果につながっていますか -監査対応・不良削減で終わらせない、品質保証体制の再構築-
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ISO・IATF・VDAなどの認証を維持し、監査や品質KPIの管理、是正処置、ルール整備を続けている。それでも品質問題が形を変えて繰り返され、品質活動への投資が顧客信頼や収益性、安定供給、継続受注にどう貢献しているのかを、経営に説明できていない企業は少なくありません。こうした問題の背景には、現場の力量や品質部門の取り組みだけでは解決できない構造があります。過度な納期・原価目標、工程能力を超えた事業計画、品質部門の責任と権限の不一致、経営に届かないリスク情報、本社・事業部・工場間の曖昧な役割分担など、品質問題を生み出している経営システムそのものを見直す必要があります。本セミナーでは、規格対応や監査手法、KPI設定などの個別のHow-toではなく、品質活動を経営成果につなげる「品質経営」と「品質ガバナンス」の考え方を解説します。品質問題を繰り返す企業に共通する構造や、品質・納期・コストが衝突した際に考慮すべき経営上の論点、品質KPIを実際の意思決定につなげるための視点を、講師の実務経験と事例を交えてお伝えします。品質保証体制を品質部門内の改善にとどめず、経営・事業部門を巻き込んだ全社改革へ進めるために、品質責任者が経営に問い直すべき論点を整理する機会として、ぜひご参加ください。このような方におすすめ・監査・是正処置・ルール整備を強化しても品質問題が繰り返され、従来の取り組みに限界を感じている品質保証部長・品質本部長の方・品質活動への人員・コストが、顧客信頼、収益性、安定供給、継続受注にどう貢献しているかを経営に説明したい方・品質上の懸念を把握していても、納期・売上・投資を優先する事業部門や経営の意思決定を変えられずにいる方・本社・事業部・国内外の工場・グループ会社で責任と権限が分かれ、全社横断の品質ガバナンスが機能していないと感じている方・品質保証体制を抜本的に見直したいものの、複数部門・拠点を巻き込んだ改革を主導した経験者が社内にいない方

3Mジャパン、レゾナックで事業を率いた変革リーダーが語る ～既存事業が強い企業ほど新事業が育たない理由と、その乗り越え方～
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市場環境の変化や事業ポートフォリオの見直しが求められる中、多くの製造業が「次の成長事業」の創出を経営課題として掲げています。しかし、豊富な顧客基盤や高い技術力を持つ企業ほど、新事業が思うように育たないというジレンマを抱えています。その背景には、新事業を既存事業と同じ収益性や確実性の基準で評価してしまうことがあります。本来、新事業の初期段階では、市場ニーズはあるのか、自社の強みが活かせるのか、顧客に価値を認めてもらえるのかといった不確実な要素を一つひとつ検証しながら事業を育てていくことが重要です。しかし、多くの企業では十分な検証を行う前に投資判断が求められ、有望な事業の芽が成長する前に停滞してしまうケースも少なくありません。本セミナーでは、3Mジャパン、ヘンケル、レゾナックにて事業責任者や変革推進リーダーを歴任し、半導体材料事業の成長や全社変革プロジェクトを推進してきた淺野 智之氏が登壇。大手製造業の最前線で培った経験をもとに、「既存事業が強い企業ほど新事業が育たない理由」と、その乗り越え方について解説します。既存事業の強みを活かしながら次の成長事業を創出するために、経営層や事業責任者はどのような視点を持ち、どのような意思決定や組織づくりを進めるべきなのか。事業変革の実践事例を交えながら、そのヒントをお伝えします。■こんな方におすすめ・売上100億円以上の製造業に所属する経営層、部長職以上の方・既存事業に続く次の収益の柱を模索している経営企画・事業企画部門の方・新事業の提案が社内の評価・意思決定の段階で停滞してしまうことに課題を感じている方・事業ポートフォリオ変革や組織変革を推進している責任者の方

自社の価値は、なぜ伝わらないのか IR・広報・マーケティングを『連携』から『同期』へ変える運用の技術の設定
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中期経営計画を策定し、DXや人的資本投資、事業ポートフォリオ変革を進めている。それにもかかわらず、市場や顧客からの評価や認識が期待したほど変わらない。このような課題を感じたことはないでしょうか。多くの企業では、IR、広報、マーケティング、採用などがそれぞれ最適化される一方で、それらを企業価値形成という観点で統合する仕組みが存在していません。その結果、各部門が正しく活動していても、企業全体として一貫した企業像が形成されず、戦略や投資の価値が十分に伝わらない状況が生まれます。本セミナーでは、この問題を単なる「部門連携」の課題ではなく、異なる役割を持つ部門が同じ企業価値の形成に参加する「同期」の課題として捉えます。講演では、• 各部門が正しく動いているのに企業価値が形成されない理由• 「連携」と「同期」の違い• 経営方針を企業価値テーマへ翻訳する考え方• 異なる言葉で同じ企業像を形成する「意味の同期」• 発信量ではなく発信密度を高める「露出の山」• 企業価値形成を支える運用モデルについて解説します。経営企画に求められるのは、部門を管理することではなく、経営戦略と社外認識をつなぐ企業価値の軸を定めることです。良い戦略を、伝わらないまま終わらせない。企業価値形成のための新しい運用の考え方と実践方法をお届けします。

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