近年、社会構造の変化が激しさを増し、消費者ニーズが多様化していく中で、自社の事業活動を見直す企業が増えています。

消費者の購買傾向としては、モノ消費からコト消費に切り替わり、Z世代と呼ばれる若者たちの間では、コト消費をさらに細分化したイミ消費・トキ消費の注目が高まっています。技術のコモディティ化により、徐々に製品・サービスの機能的な差別化が難しくなったことで、従来のモノを所有するという考え方から、製品やサービスを通じてどのような体験を得るかという価値観へと着実にシフトしています。

この動きに呼応するように、企業では顧客体験価値という指標が重視されるようになり、その改善手法として注目を集めているのがバリューチェーン分析です。

本記事では、バリューチェーンの定義から、混同されやすいサプライチェーンとの違い、具体的な分析ステップをご紹介します。

バリューチェーン（価値連鎖）とは？

バリューチェーン（Value Chain）とは、経営学者のマイケル・ポーター氏が提唱したといわれている概念です。直訳すると価値の連鎖を意味する言葉で、事業活動を機能ごとに分析し、付加価値の貢献度を可視化するためのフレームワークとして役立てられています。

バリューチェーンの構成要素

企業の活動には、主に「主活動」「支援活動」という2つの種類があります。

主活動とは、製品・サービスの生産から販売までの各セクションを指します。具体的には製造、購買物流、ショップ販売、マーケティングなどが該当します。

支援活動とは、主活動を間接的に支える業務です。具体的には人事・労務、総務・財務、技術開発、インフラストラクチャ―などが該当します。

一般的に、原材料が製品として形を成し、エンドユーザーのもとに届けられるまでには、複数の企業が関与しています。原材料の仕入れを担当するサプライヤー、工場での生産を担当する製造業者、製品の流通を担当する物流業者、店舗での販売を担当する小売業者など、複数のバリューチェーンを介して、産業全体を構成しています。

サプライチェーンとの違い

サプライチェーン（Supply Chain）とは、直訳すると供給の連鎖を意味する言葉です。具体的には調達、生産、販売、消費という供給の流れを可視化するためのフレームワークとして役立てられています。

サプライチェーンとバリューチェーンは、どちらも分析を通じて事業活動における利益改善やコストカットが期待できますが、フォーカスする領域に違いがあります。

サプライチェーンが注目するのはモノの流れです。バリューチェーンの主活動を分析することで、リードタイムの短縮やリソース最適化などに役立てられます。

対して、バリューチェーンは付加価値に焦点を当て、主活動と支援活動の両軸で分析を行い、改善点を考えていきます。そのため、どちらの視点で改善案を模索していくかによって、サプライチェーンとバリューチェーンを使い分けると良いでしょう。

バリューチェーン分析の目的

バリューチェーン分析には、主に「問題点・付加価値の可視化」「自社の強み・弱みの明確化」という2つの目的があります。

問題点・付加価値の可視化

主活動と支援活動をそれぞれ分析することで、工程単位での問題点や付加価値の可視化が可能です。

具体的には企業活動の仕組みを理解しながら、ボトルネックを特定し、原因を突き詰めていくことで、コスト削減や業務の効率化につなげることができます。

また、それぞれの活動でどのような付加価値が生み出されているかが分かることで、貢献度の大小が判断できるようになり、付加価値の高い部分は継続し、低い部分は改善を検討するなど、価値基準での事業戦略を描くことができます。

自社の強み・弱みの明確化

価値ベースで自社の強み・弱みを理解し、競争優位性の把握や弱点の改善につなげることができるのも、バリューチェーン分析の特徴です。付加価値の可視化を通じて、定量的・定性的な評価を行い、競合比較や事業戦略の改善に役立てていきます。

バリューチェーン分析のやり方・方法

バリューチェーン分析には、主に「細分化」「コスト」「強み・弱み」「VRIO」という4つの分析ステップがあります。

バリューチェーンの細分化

最初に、バリューチェーンを細分化するために、主活動と支援活動の洗い出しを行います。自社の事業内容を機能単位で分け、リストアップした後、各バリューチェーンとの関連性に応じて、主活動と支援活動に分別します。

このステップを経て、自社ビジネスの価値創造プロセスを正確に把握できます。

コスト分析

細分化によって分類した各活動について、コスト比率を計算しましょう。人件費や設備費という労働・環境面などの費用を洗い出し、活動間での関連性を調査していきます。

活動間のコスト削減は一定の相関性があり、ある活動のコスト削減が、他の活動にも影響を及ぼすことは十分にあり得ます。それが効果として比例する場合もあれば、反比例する場合もあるでしょう。そのため、活動間への影響度も考慮しながら、コスト改善を実施していきます。

このステップを経て、活動単位でのコストや収益性を把握できます。

自社の強み・弱みの分析

コストの算出が完了した後は、活動ごとの強み・弱みを分析していきます。

例えば仕入れという主活動に焦点を当てた場合、「生産者との直接契約で他社より優先的に原材料を仕入れることができ、ボリュームディスカウントの恩恵も得られている」という強みを持つ一方で、「環境起因で仕入れの金額や数量にばらつきが出てしまう」という弱みもあるでしょう。

このように活動単位で強み・弱みをそれぞれ挙げていき、自社の競争優位性や弱点を把握していきます。多角的な視点で分析を行う場合は、各活動に直接関与している従業員にもヒアリングをかけると、より多くの意見を得られるでしょう。

VRIO分析

活動ごとの強み・弱みを把握した後は、VRIO分析で経営資源の競争優位性を整理しましょう。

VRIO（ブリオ）は、Value（経済価値）、Rarity（希少性）、Imitability（模倣可能性）、Organization（組織）の頭文字から成り立っています。これらを評価することで、競争優位性の把握に役立てます。

Value（経済価値）では、保有する経営資源が外部環境において効力を発揮できる、あるいは脅威を無効化できるものであるか。

Rarity（希少性）では、その経営資源を保有する企業が少ないか（多数の企業が保有するほど入手が容易なものではないか）。

Imitability（模倣可能性）では、その経営資源の獲得、開発、模倣が難しく、他社に再現できる可能性が小さいものであるか。

Organization（組織）では、経営資源を有効活用するための組織的な方針・仕組みが整っているか。

これらを分析することで、改善項目の優先順位を明らかにしていきます。

まとめ

本記事では、バリューチェーンの定義から、混同されやすいサプライチェーンとの違い、具体的な分析ステップをご紹介しました。

自社の事業活動やリソースを見直し、主活動と支援活動でどのような付加価値が生み出されているかを分析していくことで、経営・事業戦略の再構築を促すためのアクションとして、バリューチェーン分析は有効であるといえるでしょう。

近年はDX（デジタルトランスフォーメーション）を通じて、新たな価値創造を目指す企業も増えているため、自社の提供できる価値を改めて理解することは、ビジネスモデルの変革にも役立てることが期待できます。

変化の激しい時代を生き抜くためにも、バリューチェーン分析を通じて、競争優位性の把握や弱点の改善を実施していきましょう。