相互副業TAG

第三期相互副業実証実験成果報告～実施企業から見た相互副業による効果とは～

2022年から「キャリアオーナーシップとはたらく未来コンソーシアム」にて相互副業の実証実験を開始し、現在第三期を迎えています。これまでに計28社114案件128名のマッチングが実現、相互副業が誕生しました。今回は相互副業を実施した、日本たばこ産業株式会社人事部の霜野翔太氏、キリンホールディング株式会社人財戦略部の長嶋亜美氏に登壇いただき、相互副業の内容、取り組むにあたっての課題や葛藤、得られた成果や今後の展望などについてお話しいただきました。

人的資本の最大化に向けた副業の意義（後編）

企業価値はこれまでの財務状況に加え、経営戦略とその実行力に直結する非財務情報である「人的資本」に注目が集まっています。この人的資本を重要な経営マターと捉え企業価値向上を目指す「人的資本経営」の提唱者であり、経済産業省・金融庁がオブザーバーとして参加する「人的資本経営コンソーシアム」の会長を務めるのが伊藤邦雄氏です。今回は伊藤氏をお招きし「人的資本の最大化に向けた副業の意義」をテーマに、日本企業に求められる人的資本経営や、現代の企業が人的資本経営を進めるにあたっての課題、越境学習や副業解禁が秘める人材育成のポテンシャルについて伺いました。本記事は後編です。前編は以下よりご覧いただけます。【人的資本の最大化に向けた副業の意義（前編）】

人的資本の最大化に向けた副業の意義（前編）

企業価値はこれまでの財務状況に加え、経営戦略とその実行力に直結する非財務情報である「人的資本」に注目が集まっています。この人的資本を重要な経営マターと捉え企業価値向上を目指す「人的資本経営」の提唱者であり、経済産業省・金融庁がオブザーバーとして参加する「人的資本経営コンソーシアム」の会長を務めるのが伊藤邦雄氏です。今回は伊藤氏をお招きし「人的資本の最大化に向けた副業の意義」をテーマに、日本企業に求められる人的資本経営や、現代の企業が人的資本経営を進めるにあたっての課題、越境学習や副業解禁が秘める人材育成のポテンシャルについて伺いました。本記事は前編です。後編は以下よりご覧いただけます。【人的資本の最大化に向けた副業の意義（後編）】

企業間の副業を推進する「相互副業プロジェクト」〜実践企業から見た相互副業による効果とは？〜

プロフェッショナル人材の総合活用支援サービス「HiPro（ハイプロ）」は2024年5月22日（水）、事業戦略発表会を開催しました。発表会の第一部では、「HiPro」編集長兼事業責任者の鏑木陽二朗が登壇し、HiProの事業を振り返るとともに、企業間の副業を推進する「相互副業プロジェクト」を新たに発足したことを発表しました。「HiPro」では、個人のスキルが一つの企業に留まらずさまざまな形で活かされ、個人と企業がともに成長する「スキル循環社会」の実現を目指しています。その一環として、2023年からはプロ人材のスキルを“ふるさと”に還元する「スキルリターン」プロジェクトを推進し、これまでに鳥取・山形・福岡・広島で取り組みを進めてきました。一方、日本の副業市場をみると、副業人材を受け入れる企業はいまだ一部に限定されており、その背景には副業受け入れに対する“不安の壁”が存在することが明確です。そこで「HiPro」は、企業が抱える不安を取り除き、安心して副業人材を活用できる環境を用意することで、多くの企業にとって副業人材活用が当たり前になることを目指し、さらにははたらく個人がこれまで以上に自らの「はたらく」に対して主体性を持てるよう、企業間での副業を推進する「相互副業プロジェクト」に取り組みます。「相互副業プロジェクト」に先立ち、2022年、パーソルキャリアを含む計23社では「キャリアオーナーシップとはたらく未来コンソーシアム」を発足。コンソーシアムの取り組みのひとつとして「企業間での相互副業実証実験」を実施しています。発表会の第二部では、相互副業の実証実験に参画した明治ホールディングス株式会社の大河内淳氏、兼松株式会社の塚本達雄氏をゲストに迎え、相互副業の実践に関するトークセッションを開催。相互副業による人材シェアリングの効果や取り組み事例について多様な意見が交わされました。本ページでは、トークセッションの内容を詳しくご紹介します。