リモートワークとは?テレワークや在宅勤務との違い、メリット・デメリットを解説

リモートワークとは?テレワークや在宅勤務との違い、メリット・デメリットを解説
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オフィス以外の場所で勤務する「リモートワーク」は、新型コロナ感染症の拡大以降、急速に浸透しました。これまでオフィスでの勤務が当たり前だと考えていた企業や従業員にとって、はたらき方を見直すよい機会になったはずです。

リモートワークのメリットとデメリットを正しく理解することで、より効率的かつ満足度の高いはたらき方がしやすくなります。本記事では、リモートワークの定義やテレワーク、在宅勤務との違い、リモートワークのメリットとデメリットについて解説します。リモートワークの導入や浸透を進めたい企業担当者の方、リモートワークを活用してよりよいはたらき方を見つけたい個人の方は、ぜひ参考にしてみてください。

リモートワークとは?テレワークや在宅勤務との違い

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まず、リモートワークとは何かについて、以下3つのポイントで見ていきましょう。

  • リモートワークとは?
  • テレワークとの違い
  • 在宅勤務との違い

リモートワークとは?

リモートワークとは、英語の「remote(遠く離れて)」と「work(仕事)」からできた言葉で、オフィスに出社することなく自宅やカフェ、コワーキングスペースといった会社から離れた場所から仕事をするはたらき方です。

通信回線の高速化や、メール、チャットツール、Web会議ツールといったコミュニケーションツールの進化や普及により、近年ではオフィスに出社しなくても業務を行える環境が整うようになりました。そして、新型コロナ感染症の対策としてもオフィスに出社することなく仕事を進められる点が注目され、はたらき方の一つとして広く浸透しました。

テレワークとの違い

リモートワークと似た言葉に「テレワーク」があります。リモートワークには明確な定義がありません。一方、テレワークは厚生労働省、総務省のサイトで以下のように定義しています。

「情報通信技術(ICT=Information and Communication Technology)を活用した時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方」のこと。Tele(離れて)とWork(仕事)を組み合わせた造語です。

出典:テレワークについて(厚生労働省、総務省)

リモートワークとテレワークは言葉の意味に大きな違いはないものの、政府や地方自治体は用語として「テレワーク」を使う場合が多いと考えればよいでしょう。

在宅勤務との違い

そのほかにリモートワークと似た意味で使われる言葉として、「在宅勤務」があります。在宅勤務は、その名の通り自宅にいながら業務にあたることを指します。リモートワークは自宅も含めた「オフィス以外の場所」での業務を指すため、在宅勤務はリモートワークの一種だといえるでしょう。

リモートワークの種類

ここでは、前述の在宅勤務を含めたリモートワークの種類について、以下の4つを見ていきましょう。

  • 在宅勤務
  • サテライトオフィス勤務
  • モバイル勤務
  • ワーケーション

在宅勤務

在宅勤務は、前述の通り自宅にいながら業務を行うはたらき方です。勤務時間中は基本的に自宅にいることが求められ、電話やメールのほか、勤務先から支給されたパソコンを用いて業務システムなどにアクセスし、オフィスでの仕事と同様のはたらき方をするのが一般的です。

インターネット回線の普及が進み、自宅でも業務に支障がない程度の通信環境が整ったことも在宅勤務の浸透につながったと考えられます。育児や介護などでオフィスへの出社が難しい方でも自宅にいながら業務を行えるため、在宅勤務の浸透ははたらき方の多様化につながっているといえるでしょう。

サテライトオフィス勤務

サテライトオフィス勤務は、本来のオフィスから離れた場所に設けられたオフィスに勤務し、業務を行う勤務形態です。

オフィスへの通勤が大きな負担となっている社員などに対し、通勤の負担を軽減する策として導入されています。企業が指定するサテライトオフィスのほか、一般のコワーキングスペースでの就業を可能とするケースもあります。コワーキングスペースの利用であれば、企業にとって大きなコスト負担がなく、社員にとっても自身の都合に合わせて場所を選べるため、比較的導入しやすい制度だといえるでしょう。

モバイル勤務

モバイル勤務は、ノートパソコンやスマートフォンなどの端末を使って移動中や移動先で業務を行う勤務形態です。飛行機や新幹線といった交通機関のほか、取引先、カフェ、ホテルなどで仕事を行います。

例えば、営業先を訪問したあとに少しの業務のためにオフィスに戻るのは効率的とはいえないでしょう。カフェなどでの業務が所属組織で許可されていれば、移動にかかる時間や費用を無駄にすることなく業務を行えます。

ワーケーション

ワーケーションは「ワーク(work:仕事)」と「バケーション(vacation:休暇)」を組み合わせた言葉で、仕事と休暇を兼ねた過ごし方を指します。休暇でリゾート地などを訪問しながら、滞在中の数日間を業務に充てるといったはたらき方です。

企業ではたらいていると、業務スケジュールの都合上まとまった休暇を取るのが難しいというケースは少なくないでしょう。ワーケーションであれば、休暇を取りながら急ぎの要件だけを対応するといったはたらき方が可能です。

ただし、オンとオフを切り替える難しさや管理者にとっての勤務状況の見えにくさといったデメリットもあります。

企業がリモートワークを導入するメリット・デメリット

ここからは、企業がリモートワークを導入するメリットとデメリットをそれぞれ見ていきましょう。

企業がリモートワークを導入するメリット

企業がリモートワークを導入するメリットとしては、以下の4点が挙げられます。

  • 生産性が向上する
  • 従業員満足度が向上する
  • 人材確保がしやすくなる
  • オフィスのコストを抑えられる

順番に見ていきましょう。

・生産性が向上する

リモートワークを導入することで、対面での会議などの必要性を改めて見直すきっかけになったり、従業員が自身の作業に集中しやすくなったりするため、生産性の向上が期待できます。

週次や月次の会議など、過去の慣習によって続けているものもあるでしょう。リモートワークの導入によって改めて会議の必要性を見直し、組織全体としてより効率的なはたらき方の発見につながるケースが少なくありません。

・従業員満足度が向上する

リモートワークであれば通勤にかかる時間や身体的な負担が減り、従業員のはたらきやすさが改善されるため、従業員満足度の向上も期待できます。満員電車での往復に疲弊している従業員にとっては、週に一日でも通勤のない日ができれば勤務に対するストレスが軽減されるでしょう。往復にかかる時間はプライベートに費やせるため、ワークライフバランスも整いやすくなります。

・人材確保がしやすくなる

全日リモートワーク可能にしたり、出社回数を月に一度などきわめて少なくしたりすることで、人材採用における地理的な制限が緩和されるというメリットもあります。

少子高齢化によって生産年齢人口が減少するなか、各業界が人手不足に陥っています。オフィス近隣で募集をかけても十分な人材が集まらない場合、リモートワークの導入によって居住地の制限が緩和され、人材の確保がしやすくなる可能性があります。

・オフィスのコストを抑えられる

リモートワークを導入すればオフィスに勤務する社員の数が減るため、オフィスの規模を縮小し、家賃や電気代を抑えることが可能になります。借りているビルのフロア数を減らしたり、より小さな規模のオフィスに引っ越したりすれば、毎月の固定費を削減できるでしょう。

企業がリモートワークを導入するデメリット

一方、リモートワークを導入することで企業には以下のようなデメリットも生じます。

  • 社員の管理、評価が難しい
  • 社内のコミュニケーションが減る
  • 情報漏洩のリスクがある

こちらも順番に見ていきましょう

・社員の管理、評価が難しい

リモートワークでは、自宅やカフェ、サテライトオフィスなど離れた場所で業務にあたるため、上司は部下がはたらく様子を直接確認できません。業務の成果だけを見て管理や評価をする必要があるため、同じ空間ではたらきながら部下を指導してきた方は難しさを感じるでしょう。遠隔での業務に対応した勤怠システムやタスク管理ツールを導入するなど、管理方法に工夫が求められます。

・社内のコミュニケーションが減る

リモートワークの利用が増えるとオフィスで顔を合わせる機会が減るため、同僚同士や上司や部下との間のコミュニケーションが必然的に少なくなります。社員同士の関係構築がうまくいかず、業務上のミスコミュニケーションにつながる可能性もあるでしょう。社員によっては、従来のはたらき方と比べて疎外感をおぼえるかもしれません。チャットツールやWeb会議ツールなどを活用し、適切なコミュニケーションを維持することが大切です。

・情報漏洩のリスクがある

リモートワークでは、会社で使用しているノートパソコンや資料を社外に持ち出す必要があるため、情報漏洩のリスクが高まります。訪問先に端末や資料を置き忘れたり、使用したネットワーク回線からパソコンがウイルスに感染したりする可能性があります。

社内の資料や情報が外部に持ち出されることのないようルールを徹底したり、外部のネットワークを使用できないよう設定したりといったセキュリティ対策が欠かせません。

従業員がリモートワークを活用するメリット・デメリット

リモートワークの導入は、企業だけでなく従業員にとってもさまざまなメリットとデメリットがあります。

従業員がリモートワークを活用するメリット

従業員がリモートワークを活用すれば、以下のようなメリットを享受できます。

  • 通勤の負担が減る
  • 可処分時間が増える
  • 副業がしやすい

・通勤の負担が減る

リモートワークであれば、通勤によって生じる身体的な負担やストレスが軽減されます。満員電車での往復だけでも疲労を感じるという方は少なくないでしょう。通勤の負担が減れば、そのぶん業務に集中しやすくなったり、はたらくこと自体へのストレスが軽減されたりといった効果が期待できます。

・可処分時間が増える

リモートワークを活用すれば、通勤時間が減ることで自由に使える時間(=可処分時間)が増えます。往復にかかっている時間がそのまま使えるため、日々の充実度が高まるでしょう。家族の団らんや趣味に充てるのはもちろん、副業に取り組むことも可能です。

また、育児や介護のため従来であればキャリアを諦めていたというケースでも、リモートワークというはたらき方を選択することで勤務を継続できる可能性があります。通勤にかかる時間が不要なため、プライベートにより多くの時間を割きながらキャリアを維持することも可能でしょう。

・副業がしやすい

自宅に仕事をする環境が整っており、かつ本業の許可があれば、リモートワークで対応可能な副業も始められます。個人所有のパソコンや通信回線は必要になるものの、外出することなく対応できる業務であれば、本業の業務後など空いた時間を有効活用できるでしょう。

自身の経験や知識を活かして副業に取り組めば、さらなるスキルアップにつながり、本業にもポジティブな影響をもたらす可能性があります。

従業員がリモートワークを活用するデメリット

一方、従業員がリモートワークを活用することには、以下のようなデメリットもあります。

  • 自己管理が難しい
  • 他人とのコミュニケーションが減る

・自己管理が難しい

リモートワークでは上司や同僚が周囲にいないため、自身でスケジュールや進捗を管理する必要があります。優先順位を考え、各タスクを効率よくこなしていくことが求められます。

また、オンとオフの切り替えが難しいと感じる方も多いでしょう。特に、これまでリラックスする場所だった自宅ではたらく場合、業務に集中できず普段より効率が悪くなるかもしれません。ワーケーションとしてリゾート地などで業務を行う場合も、業務に充てる時間を事前に決めておかないとメリハリのあるはたらき方は難しくなります。

・他人とのコミュニケーションが減る

リモートワークでは自身の業務に集中しやすい反面、同僚や上司との日常会話が減り、孤独感に感じる場合があります。自身の業務が評価されているのか分からず、やりがいを感じられないケースも出てくるかもしれません。チャットツールやWeb会議ツールをうまく活用し、必要なコミュニケーションを取りながら業務を進めていくのがよいでしょう。

まとめ

本記事では、リモートワークの定義やテレワーク、在宅勤務との違い、リモートワークのメリットとデメリットについて解説しました。新型コロナ感染症の拡大をきっかけに浸透したリモートワークは、はたらき方の一つとして企業や従業員の双方にとって重要な選択肢となっています。 はたらき方が多様化するなか、リモートワークで自宅から副業・兼業に取り組む人も増えてきました。パーソルキャリア株式会社が運営するHiPro Directでは、90%以上がリモート案件(2023年5月18日時点)となっています。自宅にいながら自身のスキルや経験を活かし、キャリアアップにつなげたいという方はぜひチェックしてみてください。

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